イベリア半島大停電の経緯 ― 10秒で全域停電へ

系統動揺の発生から全域停電までは、ごく短時間の連鎖だった。

図1：全域停電に至る経緯（2025年4月28日）― 12

30頃の系統動揺から12

2025年4月28日、イベリア半島（スペイン・ポルトガル）で大規模停電が発生した。CRIEPIは2025年に2回の動画解説を行ったのに続き、ENTSO-Eの事実報告書（2025年10月3日公表）と最終報告書（2026年3月20日公表）等の内容に基づき、要因分析と日本への示唆を整理した解説資料を公表した。

最終報告書によれば、12:30頃からの系統動揺の発生、送電系での3度の電源脱落、そして連鎖的な電源脱落を経て、12:33:24に全域停電に至った。最初の電源脱落から全域停電までの時間は約10秒であった。あわせて、スペイン・フランス間の位相差拡大と同期喪失、揚水・負荷の遮断、系統分離も発生している。

短時間で全域に波及した点は、電圧という系統の状態量が崩れると、電源が次々に系統から切り離され連鎖が止まらなくなるという、系統安定性のもろさを示している。

第一要因『電圧上昇と連鎖的電源脱落』の分析

最終報告書は、停電の第一要因を系統電圧の上昇に置いた。

図2：電圧上昇を招いた4つの要因 ― 電圧調整能力の不足・系統動揺・無効電力の流入・不十分なルール遵守

出典：CRIEPI解説資料（ENTSO-E事実報告書・最終報告書等に基づく）。要因の整理はCRIEPIによるもの。

最終報告書では、停電の第一の要因が『系統電圧の上昇とこれによる連鎖的な電源等の停止』であったと結論付けられた。電圧上昇は、無効電力吸収能力の不足・低下、下位系統からの無効電力の流入、再エネ・小規模電源の出力低下等によるものと整理されている。CRIEPIは、その背景として次の4つの要因を挙げている。

要因の多くは、再エネ・インバータ主体の系統で顕在化する新しい安定性課題である。従来の同期発電機が担っていた電圧調整・慣性・無効電力供給を、誰がどのルールで担うのかが問われている。

再エネ系統と蓄電池の系統安定化機能への示唆

同じ課題は、再エネ比率が高まる日本の電力系統にも通じる。

再エネ大量導入下での電圧調整能力の不足・系統安定性の確保という課題は、日本の電力系統にも直結する。系統用蓄電池（BESS）は、グリッドフォーミング機能・無効電力供給・電圧調整・慣性応答等を通じて系統安定化の担い手となり得るため、本停電の教訓は、BESSに求められる系統安定化機能の要件強化の方向性を示している。

また、再エネに求める電圧調整能力が同期電源より低いルールが要因の一つとされた点は、インバータ電源（BESSを含む）への系統安定化要件の強化に向けた論拠となり得る。電圧調整能力に関するルールや保護動作の適正化は、日本の次世代電力系統WG等での制度議論にも波及し、BESSの連系要件・付加価値サービスの設計に影響する。

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編集部の見立て（独自分析）

この記事のまとめ

2025年4月28日のイベリア半島大規模停電について、CRIEPIはENTSO-Eの最終報告書等に基づき、第一要因を『電圧上昇と連鎖的電源脱落』と整理した。低需要で同期電源の並列が少なく再エネ比率が高い状況、再エネの電圧調整能力が同期電源より低いルール、変換器起因の0.6Hz強制振動やPSS未具備、下位系統からの無効電力流入などが要因とされ、最初の電源脱落から全域停電まで約10秒で連鎖した。再エネ大量導入下の電圧調整・系統安定性という課題は日本にも通じ、系統用蓄電池の系統安定化機能（電圧調整・グリッドフォーミング）の重要性と、インバータ電源への要件強化の方向性を示す資料である。

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